経営改善・生産性向上及び社員育成・教育のことなら『NTC』
経営改善・生産性向上及び社員教育・育成は、会社を経営されておられる社長様にとって大きな経営課題かと思われます。日本橋総合コンサルタント合同会社（略してNTC）は、この様な経営課題で悩まれておられる社長様に寄り添い、課題解決に向けてお手伝いをして、経営環境変化に強い会社を目指します。
日本橋総合コンサルタント合同会社のホームページの構成を「サイトマップ」に表示して置きましたので、ページ閲覧の際にご活用頂けると幸いです。
社長様、このような問題でお悩みでは無いでしょうか
新型コロナウイルス感染症の位置づけは、これまで、「新型インフルエンザ等感染症（いわゆる２類相当）」としていましたが、令和５年５月８日から「５類感染症」になり、インフルエンザ並みの取り扱いになりました。コロナ禍を脱し、人々の社会活動が活発となり、経済的にも活性化しつつあります。しかし、令和４年２月から始まったロシアとウクライナとの戦争により、原油の値上がりによる公共料金（電気・ガス・水道）の値上げ、戦争の影響による物流停滞による原材料の値上げ、これらにともなう諸物価の値上げ、賃上げ等の影響により、企業経営も苦しい状況では無いでしょうか。
社長様、このような経営環境下において、この様な問題でお悩みでは無いでしょうか。
- 売上が低迷・減少している
- 営業利益が減少し赤字となった
- 資金繰りが厳しい
- 価格競争で販売単価が下落
- 社員が確保できない・辞めてゆく
- 人材が能力不足で仕事が熟せない
- 事業承継の目途が立たず廃業を覚悟している
等々経営上のお悩みは尽きないかと思われます。しかし、これらのお悩み事を改めて⾒直しますと、これまでの会社運営上の問題点が 、今回のコロナ禍並びに経営環境変化を機会により顕著に表れてきたのではないでしょうか。⼈でもそうですが、普段は健康だと⾃負していても環境変化により、もともと肌が敏感な⼈は⽪膚疾患に、胃腸が弱い⼈は胃腸病に罹患し易くなります。合力を結集して、お客様の期待に応えて参ります。
この様な経営上の問題を具体的に解決し、経営環境変化に強い経営体質にしてゆくことが、御社の次の成長に繋がるものと思われます。問題解決といっても一朝一夕にはできるものではありません。問題が顕著になっている今だからこそ、解決に向けてご検討されることが大切なのではないでしょうか。
私どもは社長様のお悩み事を解決するお手伝をいたします。
私どもがお手伝いできること
当社では、企業が事業を永続的に⾏う為の重要な３本柱として、以下に⽰す「経営改善」・「業務改善・⽣産性向上」・「⼈材教育・育成」の観点で、コンサルティング活動を⾏って参ります。現状の経営環境変化を鑑みて顕著となった経営上の問題・課題について、私どもがこれまで培ってきた経験を活かし、解決するお⼿伝いを致します。
（１）経営上の問題を抽出・解決して、経営体質を強化するお手伝いを致します。
社長様、経営上の問題を解決するには、先ず最初に様々な問題を取り上げて、何が一番経営上の問題となっているのか、問題の大きさ順に整理しなおしてみたら如何でしょうか。
その際、以下に示す手順で検討されると問題点と解決すべき課題が整理し易くなります。
① 問題の大きさ（経営に及ぼす影響が大きいと思われる）順に問題を並べてみます。
➁ 上位３つぐらいの問題を選び、その問題ごとに解決すべき課題を抽出致します。
ご参考までに下記に「経営上の問題」と「解決すべき課題」の事例を示しております。
③ 課題の抽出が終わったら、その課題を解決するための具体的な方法を検討致します。
④ 課題解決に向けてAPDCサイクルを回し、課題解決を図ります。
社長様、「PDCA」という言葉をご存じかと思います。「PDCA｝はPlan（計画）⇒Do（実行）⇒Check（評価）⇒Action（改善）のサイクルを繰り返し行うことで、継続的な業務改善を促す技法で、定常的な日常業務の管理を行う場合に適切な管理手法です。
しかし、経営改善・業務改善を行う際には、まず最初に「経営上の問題や業務運営上の問題に気付く」ことが大切です。そこで、「PDCA」の順番を入れ替えて、Action（改善：問題に気付く）⇒Plan（計画：解決方法の検討）⇒Do（実行：解決方法の実施）⇒Check（評価：問題が解決したか否か）の「APDCサイクル」で経営課題解決に向けてお考えになったら如何でしょうか。
詳細につきましては「経営上の問題・課題の見える化」ページをご参照願います。事例を含めてご紹介してます。
（２）営業利益を確保するためのお手伝いを致します。
社長様、毎月月次収支を取りまとめて、採算ぎりぎりかもしくは赤字で悩まれておられるのでは無いでしょうか。このようなお悩みを抱えているのは、社長様だけではありませんのでご安心ください。国税庁の「令和２年度分会社標本調査」によると、日本の企業の６２．３％が欠損会社で赤字決算（最終損益）を呈しています。
損益計算書（ＰＬ）を用いて月次収支管理を行われておられるかと思いますが、事業経営による営業利益は黒字化しておきたいものです。収益を増やしたい、赤字を何とか解消したいとのご要望をお持ちかと思いますので、収益を改善する方法について考えてみましょう。「営業利益」がどのような勘定科目によって構成されているのかがわかると、どの様に収益を改善したらよいのかを検討することが可能となります。
以下に示す①～③の「利益図表」は各々、
① 変動費と固定費を現状の状態として、売上高のみをアップさせた時の営業利益
⇒売上高アップ分（現状との差分）が利益増となります。
➁ 売上高及び固定費を現状の状態として、変動費のみをダウンさせた時の営業利益
⇒変動費ダウン分（現状との差分）が利益増となります。
③ 売上高及び変動費を現状の状態として、固定費のみをダウンさせた時の営業利益
⇒固定費ダウン分（現状との差分）が利益増となります。
を示しています。結論から言いますと、収益を改善するには、売上高アップ、変動費ダウン、固定費ダウンの３つの方法があることが分かりました。
例えば「売上高アップ」を解決すべき課題と取り上げたとしたら、月次の損益計算書をベースにして、収益を確保するにはいくら売上高をアップさせたらよいのかを試算することもできます。目標売上高を決めて、その目標を達成するための具体的な方法を検討して参ります。
実際の収益改善は、会社の状況を鑑み「売上高アップ」・「変動費ダウン」・「固定費ダウン」の3つの方法の中から優先順位をつけて実施するか、またはこれらを組み合わせて実施すると良いでしょう。
利益を稼ぎ出すための３つの方法「売上高アップ」・「変動費ダウン」・「固定費ダウン」の詳細については、
- 「売上高アップ」・・・「売上高アップ」ページをご参照願います。
- 「変動費ダウン」・・・「変動費削減によるコストダウン」をご参照願います。
- 「固定費ダウン」・・・「固定費削減によるコストダウン」ページをご参照願います。
詳細につきましては「管理会計に基づく変動損益計算書」ページをご参照願います。事例を含めてご紹介してます。
（３）業務改善・⽣産性向上のお手伝いを致します
業務改善は、業務の⽬的や⼯程プロセス⼜は業務フローの⾒直しを⾏い『３ム（ムダ・ムラ・ムリ）』を排除して、製品・部品・作業内容について、「品質向上」・「コスト削減」・「⼯数短縮」を図り生産性を向上させるためのお手伝いを致します。⽇本橋総合コンサルタント合同会社では、現場経験が豊かなコンサルタントが「５ゲン主義（現場・現物・現実＋原理・原則）」に基づいて、現場・職場の『３ム』を徹底的に排除して⾏きます。業務改善の実施結果については、改善されたか否かを定量的に分析して、次の改善に繋げて⾏きます。
詳細につきましては「変動費・固定費削減によるコストダウン」ページをご参照願います。事例を含めてご紹介してます。
（４）⼈材教育・育成のお手伝いを致します
企業の経営資源として「 ヒト 」、「 モノ 」、「 カネ 」、「 情報 」の４つが挙げられ「ヒト 」が⼀番最初に取り上げられています。「ヒト 」が企業の経営活動に参画して諸活動を⾏うことにより、製品・サービスが⽣み出され、併せて『情報』が創り出されて参ります。松下幸之助⽒の「企業は⼈なり」という名言がありますが、正鵠を得た⾔葉かと思われます。
社長様、この様なお悩みを抱えておられませんか。
① 社員のスキルアップを行いたいが、スキルやスキルアップの方法が分からない。
➁ l教育できるベテランがおらず、技術・技能の伝承及び多能工化が困難となっている。
③ 人材育成を検討し始めたが思うように計画通りに進まない。
④ 若手の早期退職が多い。職場のモラル向上を図りモチベーションが高い組織にしたい。
中小企業では経営資源「ヒト」・「モノ」・「カネ」が大企業に比べて限られています。しかし、会社の将来の展望を考えてみると、限られた経営資源を有効活用して、社員のひとりひとりのスキル・アップと育成を行い、今後の経営環境変化を乗り切るための知見を有する人材を育成することが必要なのでは無いでしょうか。
これまで製造業では「モノ」を中心に経営活動を行ってきましたが、これからは「ヒト」を中心にした経営に改め、従業員の働きがいを向上させて、優秀な人材の育成に繋げてゆくことが望まれています。
日本橋総合コンサルタント合同会社では、人材教育・育成面で経験豊かなコンサルタントが、社長様の従業員に対する「熱き思い」を実現するお手伝いを致します。
詳細につきましては「社員のモチベーションを向上させるには]ページをご参照願います。事例を含めてご紹介してます。
日本橋総合コンサルタント合同会社のホームページの構成を「サイトマップ」に表示して置きましたので、ページ閲覧の際にご活用頂けると幸いです。
「経営コンサルティング」・「業務改善・⽣産性向上コンサルティング」・「人材教育・育成コンサルティング」の詳細テーマについては『私どものご紹介』ページ内の『タイトル別コンサルティング』をご参照願います。
上記のタイトル別コンサルティングを集約した形で、業種別（建設業、製造業。卸売業及び小売業）コンサルティングを行っております。業種別コンサルティングについては、『私どものご紹介』ページ内の『業種別コンサルティング』をご参照願います。
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